M&A（会社などの売買）という言葉は実業界だけでなく、風俗業界でもすっかり定着しました。店舗型風俗が“風俗の代名詞”だった頃、「風俗を経営するのは一部の人たちのもの」というイメージが強かったのですが、それも過去の話。派遣型風俗のデリヘルが日本全国に拡大して以来、風俗経営には、いわゆる“一般人”も参入。急成長するビジネスの１つとして捉えられるようになりました。

ところで風俗を売却する人、また風俗を購入する人とは、一体どのような人なのでしょう？これは「これからデリヘルなど風俗の経営に携わりたい」と考える人にとって、たいへん興味のあることだと思います。ここでは風俗から離れようとしている人や、これから風俗に携わろうとしている人にスポットを当て、彼らを取り巻く「風俗売買（M&A）の今」を探ってみました。

後継者がなく、風俗店から撤退するNさんの場合

Nさんは関東郊外で店舗型ヘルスを経営する64歳。65歳から支給される老齢厚生年金の受給を機に、32年続けてきた店舗型ヘルスの売却・譲渡を検討しています。

Nさんには35歳になる息子がいます。証券マンである息子は、現在九州にある支店に家族共々赴任中。「畑違いの店舗型ヘルスの経営を引き継ぐつもりはない」との意思を固めています。

思い悩んだ末、Nさんは風俗売買やM&Aに詳しい知人に相談。その結果、経営しているお店の売却・譲渡を決意しました。

「昭和59年の風営法改正で、ソープや店舗型ヘルスの新規出店は困難になりました。現在、店舗型風俗の営業権は大きな価値を持っています。新しいオーナーさんには、経営に関するノウハウも伝えられればなぁ、なんて思っているんです（Nさん談）」

飲食店に鞍替えするSさんの場合

都内某所でデリヘルを経営しているSさん（52歳）は、熟女ブーム以前に熟女系デリヘルを開業。その後、時代の流れに乗って数多くの顧客を獲得し、一時は年商数億円を稼ぐまでに成長させました。

美容師の資格を持ち、かつて美容師として働いていたこともあるSさんは、デリヘルで稼いだお金を投資し、美容室をチェーン展開。今ではすっかり美容室経営が本業となり、所有している熟女系デリヘルを売却・譲渡することにしました。

「熟女ブーム以来、同ジャンルのお店が増えて競争は激しくなりました。デリヘルで成功するポイントは、常に新しさを提供すること。アイデア次第では、私以上に稼げると思います。

風俗売買やM&Aは行動の速さが大事。風俗の購入を考えている人は、人気が低迷して廃業したお店ではなく、一定の人気を保ったお店を選ぶのもポイントでしょう（Sさん談）」

脱サラしてデリヘルを経営するAさんの場合

大阪の人材派遣会社に勤務していたAさんは、昨年脱サラしてデリヘル経営を始めた35歳。「昔から人を集めるのが得意だった」というAさんは、人材派遣会社時代に培ったノウハウや人脈を活かし、風俗開業前からコンパニオンの確保に成功していたというツワモノ。風俗開業前は風俗売買やM&Aには詳しくなく、新規開業を考えていたといいます。

「運営資金やコンパニオンは確保済みだから、一刻も早く開業したかった。学生時代の友人に、風俗開業に強い行政書士をやってる男がいまして。彼に相談したところ、“M&Aがいいんじゃないか”という結論に至りました。売却主との交渉や名義変更等の手続きは、友人の行政書士に依頼。

友人の行政書士に風俗経営コンサルタントを紹介してもらうなど、経営前から積極的に動いていました。お店の経営状態は、ボチボチですね（Aさん談）」